HPVワクチンの定期予防接種について（小6～高1相当の女性の方）

更新日: 2026年5月7日

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小学校6年～高校1年相当の女の子と保護者の方へ

HPV概要版厚生労働省リーフレット（令和8年2月改定）

HPV詳細版厚生労働省リーフレット（令和8年2月改定）

: HPVの中には子宮頸がんをおこしやすい種類（型）のものがあります。現在日本において公費で受けられるワクチンは、9価ワクチン（シルガード9）です。子宮頸がんをおこしやすいHPV16型と18型に加え、ほかの5種類(HPV31型、33型、45型、52型、58型)のHPVの感染も防ぐため、子宮頸がんの原因の80～90％を防ぎます。
また、HPVワクチンで、がんになる手前の状態（前がん病変）が減るとともに、がんそのものを予防する効果があることもわかってきています。

ワクチンにより感染予防効果を示す抗体は少なくとも12年維持される可能性があることが、これまでの研究でわかっています。※1
※1 ワクチンの誕生（平成18年）以降、期待される効果について研究が続けられています。
9価ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンファクトシート（国立感染症研究所）より
HPVワクチンの接種を1万人が受けると、受けなければ子宮頸がんになっていた約70人※2ががんにならなくてすみ、約20人※3の命が助かる、と試算されています。
※2 59～86人
※3 14～21人

: 9価ワクチン（シルガード9）
1回目の接種を15歳になるまでに受ける場合、1回目の接種後から6ヵ月の間隔をあけて、合計2回接種します。
1回目の接種を15歳になってから受ける場合、1回目の接種後から2ヵ月、2回目の接種後から4ヵ月の間隔をあけて、合計3回接種します。

1年以内に接種を終えることが望ましいとされています。

※1 1回目と2回目の接種は、少なくとも5ヵ月以上あけます。5ヵ月未満である場合、3回目の接種が必要になります。
※2・3 2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2ヵ月後と6ヵ月後にできない場合、2回目は1回目から1ヵ月以上（※2）、3回目は2回目から3か月以上（※3）あけます。

*接種した部位の症状
因果関係があるかどうかわからないものや、接種後短期間で回復した症状をふくめて、HPVワクチン接種後に生じた症状として報告があったのは、接種1万人あたり約4人です。※2
このうち、報告した医師や企業が重篤と判断した人は接種1万人あたり約2人です。※3、※4
※1アナフィラキシー：呼吸困難・じんましん等、ギラン・バレー症候群：手足の力が入りにくい等、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)：頭痛・嘔吐・意識低下等、免疫性血小板減少症：紫斑・鼻出血・口腔粘膜出血等
※2 2025年度まで定期接種に用いていた２価または４価ワクチン（サーバリックスまたはガーダシル）は1万人あたり9人です。
このうち報告した医師や企業が重篤と判断した人は、接種1万人あたり約5人です。
※3HPVワクチン接種後に生じた症状として報告があった数（副反応疑い報告制度における報告数）は、企業からの報告では販売開始から、医療機関からの報告では平成22（2010）年11月26日から、令和6年（2024）年9月末時点までの報告の合計。
出荷数量より推計した接種者数（サーバリックスおよびガーダシルは422万人、シルガード9は177.2万人）を分母として1万人あたりの頻度を算出。
※4重篤な症状には、入院相当以上の症状などがふくまれていますが、報告した医師や企業の判断によるため、必ずしも重篤でないものも重篤として報告されることがあります。

: HPVワクチンの接種については、専門家の会議において継続的に議論されてきました。令和3年11月12日に開催された会議において、安全性について特段の懸念が認められないことが確認され、接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると認められたことから、令和4年度から積極的な勧奨を再開しています。

: 極めてまれですが、予防接種を受けた方に重い健康被害を生じる場合があります。HPVワクチンに限らず、日本で承諾されているすべてのワクチンについて、ワクチン接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障害が残るなどの健康被害が生じた場合は、法律に基づく救済（医療費、障害年金の給付）が受けられます。その際、「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も救済の対象とする」 という日本の従来からの救済制度の基本的な考え方にそって、救済の審査を実施しています。令和7（2025）年3月末までに救済制度の対象になった方※1は、審査された636人中、384人※2です。
※1 ワクチン接種に伴って一般的に起こりえる過敏症など機能性身体症状以外の認定者もふくんだ人数
※2 予防接種法に基づく救済の対象者については、審査した計96人中、63人
独立行政法人医薬品医療機器総合機構法（PMDA法）に基づく救済の対象者については、審査した540人中、321人です。
健康被害救済制度についてはこちら
予防接種による健康被害についてのご相談は、お住まいの市区町村の予防接種担当部門にお問い合わせください。

: 男性がワクチンを接種することで、肛門がん、尖圭コンジローマなどの原因と考えられているＨＰＶへの感染予防が期待できます。加えて、男性がワクチン接種による感染予防をすることで、性交渉によるHPV感染から女性を守り、子宮頸がんの予防にもつながる可能性があります。詳しくは下記のリンクをご参照ください。

HPVワクチンの男性への接種について