副作用かな？と思ったら

病院や薬局でもらったくすりを服用し、副作用かな？と思ったことがあったら、できるだけ医師、薬剤師にそのことを話してください。

医師や薬剤師などの医療従事者は、製薬企業の行う副作用情報収集活動に協力しなければいけないことが医薬品医療機器等法の規定により定められています。

製薬企業は、積極的に副作用情報を収集し、内容を検討、評価のうえ、その副作用の重篤度や新規性に応じ15日又は30日以内に厚生労働省に報告することが義務づけられています。

危険度に応じて、警告書（緊急安全性情報など）を医療機関に配布する、使用上の注意を改訂し配布する、などの措置を製薬企業に指示します。場合によっては、製品回収や製造承認を取り消すなどの措置を命ずることもできます。

厚生労働省の指示に基づき、緊急安全性情報の配布や使用上の注意の改訂を行い、その旨の情報を医師に伝達します。

医師は、製薬企業の情報に基づき、用法・用量を変えたり、併用薬の組み合わせを変える、不向きな患者さんには投与をやめるなど、より適正なくすりの使い方に改め、新たな患者さんに起こる副作用を最小限にとどめるよう努力します。

多くの情報をもとに注意深く処方、投与されますので、未然に副作用を避けることが可能となります。

東京都福祉保健局では、製薬企業が情報の収集・提供など医薬品市販後調査を適切に行うよう指導しています。

医薬品の副作用にあわれた場合－独立行政法人　医薬品医療機器総合機構