脳卒中を発症した方のうち、脳卒中の重症度や、職場の環境等にもよりますが、最終的に50～60%の方が復職していると言われています。
一般的に、発症から３か月～６か月ごろと、発症から１年～１年６か月ごろのタイミングで復職する場合が多い状況です。
（出典：厚生労働省、事業場における治療と仕事の両立支援ガイドライン）
しかしながら、脳卒中の発症後、手足の麻痺が残る場合や、記憶力や注意力の低下、言語障害など、一見して分かりづらい後遺症が残る場合もあるので、仕事内容や職場環境に関する配慮や周囲の理解が必要です。
まずは、主治医や病院の両立支援コーディネーターに仕事への復帰について相談し治療との両立を進めていきましょう。
産業医科大学 作成（厚生労働省2019年度「令和元年度がん患者及び脳卒中患者に対する仕事と治療の両立支援モデル事業」）
「脳卒中の治療と仕事の両立支援お役立ちノート」
「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン（厚生労働省）」脳卒中の留意事項
心臓や血管の病気にかかっても、治療後、通常の生活に戻り、適切な支援を行うことで復職できる患者さんが多いとされています。
しかしながら、仕事の負荷が心不全の悪化や狭心症発作の誘発など病状に影響を及ぼす懸念もあるため、心臓の状態と仕事の負担とのバランスを慎重に考慮しなければならないケースがあります。
また、心機能は回復しても、治療の内容（開胸手術後やペースメーカ植え込み後等）によっては職務内容が制限されることもあります。
まずは、主治医や病院の両立支援コーディネーターに仕事への復帰について相談し治療との両立を進めていきましょう。
（出典：産業医科大学 作成（厚生労働省2019年度「令和元年度がん患者及び脳卒中患者に対する仕事と治療の両立支援モデル事業」）「心疾患の治療と仕事の両立支援お役立ちノート」）
産業医科大学 作成（厚生労働省2019年度「令和元年度がん患者及び脳卒中患者に対する仕事と治療の両立支援モデル事業」）
「心疾患の治療と仕事の両立支援お役立ちノート」
「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン（厚生労働省）」心疾患の留意事項
職場の就業規則を確認しましょう。休暇制度や給与保障制度などは職場によって異なります。医療ソーシャルワーカーや両立支援コーディネーターに伝えてください。
相談できる上司や同僚は大切です。職場でサポートしてくれる同僚に無理がかかりすぎないように、お互いさまの精神が重要です。職場の状況を、医療ソーシャルワーカーや両立支援コーディネーターに伝えてください。
具体的な働き方については、復職までに職場としっかり相談しておく必要があります。その際、職場に産業医や産業保健スタッフがいるか、確認しておいてください（従業員数50人以上の職場には、産業医や産業保健スタッフがいます）。医療機関の医療ソーシャルワーカーや両立支援コーディネーターと連携してもらってください。
治療と仕事の両立支援に関する事例を見る
治療と仕事の両立支援ナビ（厚生労働省）
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構のホームページ
東京障害者職業センターでは、障害者職業カウンセラー等を配置し、ハローワーク（公共職業安定所）、障害者就業・生活支援センターとの密接な連携のもと、就職や職場定着、職場復帰を目指す障害のある方、障害者雇用を検討している或いは雇用している事業主の方、障害のある方の就労を支援する関係機関の方に対して、支援・サービスを提供しています。
障害のある方・支援者の方に対して、東京都や地域の就労支援機関等と連携しながら、就職をサポートしています。
※最新の情報は財団ホームページでご確認ください。
公益財団法人東京しごと財団 障害者就業支援事業ホームページ
具体的には、以下のようなお悩みについてサポートを行っています。
就業及びそれに伴う日常生活上の支援を必要とする障害者に対し、センター窓口での相談や職場・家庭を訪問して就労支援と生活支援を行います。
都内の障害者就労センター一覧（東京都福祉局）
就職に向けた準備支援（就職に必要な事柄を身につけるための、職業評価の実施、基礎的な訓練・福祉サービスの利用や制度を使った実習）
求職活動支援：ハローワークでの求職登録、履歴書の書き方、職業選択など
職場定着支援：就職後も安定して働けるための支援、定期的な面談や職場訪問、現場での支援
関係機関との連絡調整：企業、労働機関、学校、医療、福祉機関等
生活習慣の形成、健康管理、金銭管理等の日常生活の自己管理に関する助言
住居、年金、余暇活動など地域生活、生活設計に関する助言
就職を希望する方の求職登録を行い、専門の職員・職業相談員が障害の状態や適性、希望職種等を伺い、それに関する職業相談、職業紹介、職場適応指導を実施しています。
東京ハローワーク
高次脳機能障害の全国拠点センターとして、高次脳機能障害に関する最新かつ信頼できる情報を収集・整理・発信しています。
国立障害者リハビリテーションセンター（トップページ）
高次脳機能障害情報・支援センター
東京都における高次脳機能障害者の支援拠点機関として、高次脳機能障害者の相談支援などの取組を進めています。
東京都心身障害者福祉センター
長期療養中の労働者が就労を継続するために、事業場に対する支援を行う機関です。病気になって休職している方、その事業者、人事労務担当者、産業保健スタッフ等も相談を受けることができます。
労働者に係る健康管理、就業上の配慮事項、事業所を訪問して両立支援を行うための職場の環境整備 (事業場の体制づくり、規程・制度の整備)を提案したり、 患者と事業所との間に入って職場復帰プランを作成したり、治療に対する配慮の検討を行う等、両立支援促進員が両立支援に関する全般的な相談に対応します。
東京産業保健総合支援センター
がん、糖尿病、脳卒中（リハ）、メンタルヘルス等の疾病について、治療と仕事の両立支援に関する相談窓口を設置しています。
治療就労両立センター（トップページ）
治療就労両立センター（両立支援窓口）