Ａ：
家庭用品による健康被害については、毎年、厚生労働省が、委託した病院から家庭用品等による健康被害と思われる事例（皮膚障害、小児の誤飲事故）、また、公益財団法人日本中毒情報センターに寄せられた家庭用品等による吸入事故等と思われる事例について収集し、「家庭用品に係る健康被害病院モニター報告」としてまとめています。
過去5年間の報告数のまとめは次のとおりです。
平成17年度概要として、
【<表1>について】
皮膚障害の原因家庭用品上位3品目を示しました。
患者の性別では、女性が96件（72.2%）と大半を占めました。
【<表2>について】
小児の誤飲事故に関する報告のうち原因家庭用品の上位4品目を示しました。
たばこの誤飲事故が224件（30.9%）で最も多く、特に、6～11か月の乳児に報告例が集中しており、126件（56.3%）にのぼりました。
障害の種類については、悪心、嘔吐、腹痛、下痢等の消化器症状が認められたものが77件（10.6%）と最も多く、次いで咳、喘鳴等の呼吸器症状が認められたものが44件（6.1%）でした。全体として何らかの症状が見られた事例は144件（19.9%）でした。
【<表3>について】
公益財団法人日本中毒情報センターへの問い合わせ事例の中から、家庭用品等による吸入事故及び目の被害に限定して、収集・整理したものです。
殺虫剤については、適応量を明らかに超えて使用したり、換気を十分せずに使用する等、誤使用によるものと思われる事例もあり、使用の際には細心の注意が必要です。また、年齢別では9歳以下の子供の事例が337件(40.4%）と最も多く、性別では女性が425件と全体の50.9%を占めました。
